保健師の存在がにわかに脚光を浴びてきた。今年度からメタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)に着目した特定健康診査・特定保健指導が義務化され、重要な役割を担うようになったためだ。メタボ該当者らを減量や血液データ改善などへどう導くのか。看護師に比べて有資格者数が大幅に少なく、人手不足も心配されるほか、さらなる能力の向上も求められている。保健師が所属する日本看護協会(日看協、久常節子会長)では、保健師の育成に本腰を入れ始めた。

　特定健康診査・特定保健指導は、40-74歳の国民に義務付けられた。この新たな制度では、健診で肥満に加えて高血圧、高血糖など血液データが不適切と分かれば、糖尿病などの生活習慣病とその予備群と判定される。該当者は保健指導を受けなければならず、その際の指導担当者が、管理栄養士、医師、一部の看護師、そして保健師だ。

　保健師はこれまで、公務員として自治体の保健所などへ進むケースが多く、医療界では医師や看護師と比べ、どちらかというと目立たない存在だった。有資格者数も、全国の看護師約82万3000人に対し、4万7000人にすぎない。

　ところが、制度のスタートに伴い、保健師の需要が急増。日看協は当面、約1万人の保健師が指導に携わると予測し、「企業の健保組合からのアウトソーシング(外注)先として、保健指導事業を受託する民間企業や市町村などから、保健師は引く手あまたになっている」(井伊久美子・日看協常任理事)という。

　実際、保健指導の受け皿を目指している、東京海上日動火災保険(東京都千代田区)の子会社、東京海上日動メディカルサービス(同)では「保健師が足りないことで顧客に迷惑をかけるわけにいかない。まだ手探りではあるが、態勢を整えるため、現段階で保健師を40人から60人に増やした」という。

　介護・医療の人材を紹介するSMS(東京都港区)も「保健指導が本格化する今年度後半に、特に病院をはじめとする医療機関などから、保健師の紹介を求める需要が高まる」と人材市場の拡大を見込んでいる。

　ただ、日看協は「生活習慣病とその予備群をどう減らしていくかの成果が重要なのであり、(保健師の)頭数をそろえることだけが重要なのではない」(井伊常任理事)との認識だ。

　そこで昨年度は、運動指導やカロリー摂取管理などを柱にした日看協独自のメタボ対策プラグラムを作成。全国の市町村で13件の保健指導モデル事業を実施した。実効性を検証したところ、高血糖か否かの判定に使われる血液データのHbA1c(ヘモグロビンエーワンシー)の改善率がおおむね70％に上り、効果が実証された。

　今年度も、プログラムの実効力を高めるため、全国の3ブロックで保健師による事例検討会を開催。効果や欠点、改善策などを議論するとともに、ノウハウを共有して保健師の能力向上に役立てる方針だ。

　また、日看協は市町村、民間企業の12団体を対象に、プログラムに基づいてスタッフが模範を示すコンサルタント事業も実施。ここで働く保健師の技能アップにつなげていく考えだ。

　日看協の井伊常任理事は「生活習慣病患者とその予備群の人たちを、どうその気にさせて自発的に減量などに取り組ませていくのか。強力な動機付けへと導ける保健師を育てていきたい」と話している。

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【用語解説】保健師

　国家試験に合格して得られる資格で、基礎資格として看護師免許の取得が前提。主に市町村の保健所などに勤務する「地域保健師」▽民間企業の産業保健スタッフとして働く「産業保健師」▽大学などに勤務する「学校保健師」?がある。主な業務内容は、病気の予防活動や健康増進、健康管理の指導。